LABORATORY 研究倫理・沿革

研究倫理

中央技術研究所では、文部科学省が制定した「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」および「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン」に基づき、「研究活動の不正防止および不正行為への対応に関する業務要領」を策定しております。
当研究所ではこの要領に基づき、国や独立行政法人などから配分される公的研究費に関わる研究について、研究活動および公的研究費の適切な管理を図り、公正な研究活動を推進していきます。

これらの取り組みに関する当研究所の「管理責任者」は以下のとおりです。ご不明な点がございましたら、弊社お問い合わせ窓口の「その他のお問い合わせ」よりお問い合わせください。

管理責任者

最高管理責任者 中央技術研究所長
統括管理責任者 中央技術研究所 技術戦略室長
コンプライアンス推進責任者 中央技術研究所 副所長(事務)

沿革

1888(明治21年) 日本石油 創立
1889(明治22年) 小倉油店 創立(大正14年 小倉石油に商号変更)
1905(明治38年) 久原鉱業 創立(昭和4年 日本鉱業に商号変更)
1916(大正5年) 日本石油、化学研究所を柏崎に設置(大正10年 試験所に改組、昭和14年 陸軍に移管)
1931(昭和6年) 三菱石油 創立
1933(昭和8年) 東洋商工 創立(昭和16年 興亜石油に商号変更)
1938(昭和13年) 小倉石油、研究所を横浜に設置
1939(昭和14年) 東亜燃料工業 創立(平成元年 東燃に商号変更)
1940(昭和15年) 東亜燃料工業、研究所を清水に設置
1941(昭和16年) 日本石油、小倉石油を合併。小倉石油の横浜研究所を中央研究所に改組
1941(昭和16年) 三菱石油、研究部を設置
1945(昭和20年) 日本石油、中央研究所を中央技術研究所に改組
1949(昭和24年) 日本鉱業、烏山試験所を設置
1951(昭和26年) 日本石油精製 創立(平成11年 日石三菱精製に商号変更)
1955(昭和30年) 日本石油化学 創立(平成14年 新日本石油化学に商号変更)
1958(昭和33年) ゼネラル石油 創立
1959(昭和34年) 日本鉱業、烏山試験所を戸田に移転し、中央試験所に改組(昭和39年 中央研究所に改組)
1960(昭和35年) 九州石油 創立
1961(昭和36年) 日本石油、中央技術研究所を川崎に移転
1961(昭和36年) 東亜燃料工業、研究所を上福岡に移転し、中央研究所に改組
1965(昭和40年) 共同石油 創立
1967(昭和42年) 日石化学、加工研究所を設置(昭和53年 樹脂研究所に改称)
鹿島石油 創立
1971(昭和46年) 日本石油、中央技術研究所を本牧に移転
1971(昭和46年) 興亜石油、大阪研究所を設置
1972(昭和47年) 三菱石油、研究部を研究所に改組
1977(昭和52年) 鹿島石油、研究所を設置
1980(昭和55年) 東亜燃料工業、中央研究所を総合研究所に改組
1980(昭和55年) ゼネラル石油、川崎商品研究所を設置(昭和56年 中央商品研究所、昭和61年 中央研究所に改組)
1985(昭和60年) 日本鉱業、中央研究所を総合研究所に改組
1991(平成3年) 日石化学、新材料研究所藤沢研究室を設置
1992(平成4年) 日本鉱業と共同石油が合併し、日鉱共石に商号変更(平成5年 ジャパンエナジーに商号変更)
1993(平成5年) 興亜石油、大阪研究所を閉鎖
1998(平成10年) ゼネラル石油、中央研究所を閉鎖
1999(平成11年) 日本石油と三菱石油が合併し、日石三菱に商号変更(平成14年 新日本石油に商号変更)
両社の研究所は中央技術研究所として統合
2000(平成12年) 東燃とゼネラル石油が合併し、東燃ゼネラル石油に商号変更
2002(平成14年) 日石三菱精製、興亜石油を合併し、新日本石油精製に商号変更
2003(平成15年) 東燃ゼネラル石油、総合研究所を浮島に移転し、中央研究所に改組
2005(平成17年) 新日本石油化学、研究開発部門を新日本石油に統合
2008(平成20年) 新日本石油精製、新日本石油化学を合併
2008(平成20年) 新日本石油、九州石油を合併
2010(平成22年) 新日本石油、ジャパンエナジーおよび新日本石油精製が合併し、JX日鉱日石エネルギーに商号変更(平成28年 JXエネルギーに商号変更)
両社の研究所は中央技術研究所として統合
2017(平成29年) JXエネルギーと東燃ゼネラル石油が合併し、JXTGエネルギーに商号変更(令和2年 ENEOSに商号変更)
両社の研究所は中央技術研究所として統合
2024(令和6年) 中央技術研究所はENEOSホールディングスとENEOSとの合同部に改組